「日本の広告費」(電通)、「特定サービス産業動態統計調査」(経済産業省)からOOHの市況感を読み解きます 

2024年2月に「日本の広告費」が発表されました。市場全体では過去最高となる7兆3,167億円(前年比103.0%)でした。そのうち、インターネット広告が3兆3,330億円(同107.8%)と45.5%を占め、市場全体の成長を後押ししています。

交通広告・屋外広告は折込、DM、イベントなどとともに「プロモーションメディア」として位置づけられています。個別の数字をみてみますと、交通広告は1,473億円(同108.3%)、屋外広告は2,865億円(同101.5%)といずれも前年を上回る実績でした。なお、昨今では交通広告と屋外広告を合わせてOOH(Out Of Home media)と呼称することも多く、市場の理解としては交通+屋外=4,338億円(103.7%)という数字も念頭に置いておきたいと思います。 

参考までに「マスコミ四媒体」を見てみますと、テレビメディア1兆7,347億円(同96.3%)、ラジオ1,139億円(同100.9%)、新聞3,512億円(95.0%)、雑誌1,163億円(102.0%)という状況でした。

こうしてみると、OOHはインターネット広告、テレビメディアに次ぐ第3の広告媒体であることがわかります。コロナ禍による影響で、出稿の減少がみられたものの、人流回復と共に出稿も戻りつつあり、それが広告費からもみることができます。 

なお、「日本の広告費」は年に1回発表されるデータですが、もう少しタイムリーに市況感をみることができるデータとして、経済産業省が公表している「特定サービス産業動態統計調査」というものもございます。「動態」とあるように、推移をみることで当該市場の好不況をうかがうことができるデータです。 

こちらも交通広告・屋外広告の調査データがそれぞれ公表されているのですが、OOH(交通広告+屋外広告)でみてみると、2022年9月以降・17か月連続で対前年同月比プラスという状況です。まさに、コロナ禍が落ち着き、アフターコロナ化する社会情勢と合わせて、OOHに出稿が戻っている様子が表れていると考えます。

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」(2024年1月5日)

こうした市場動向の把握は、メディア環境の理解、ひいては広告主の皆様へのご提案にとても重要な要素であると考えます。特にコロナ禍でOOHから出稿が遠ざかってしまったお客様ほど、現在のメディア環境の把握は、プランニング・バイイングを行う上で参考にできる部分もあるのではないでしょうか。 

当社では、こうしたオープンデータのほかに、媒体社取材に基づく独自の動態把握・豊富な事例写真のストックなど、様々なOOHの“今”がわかる資料を保有しております。少しでも興味をお持ちいただいた方は遠慮なくお問合せフォームよりご連絡くださいませ。